産婦人科医は娘にワクチンを打っていない？

トランプ次期アメリカ大統領に（も）世界は振り回されそうだが・・・
日本にも驚くべき人たちがいた。子宮頸がんワクチンをめぐる産婦人科医たちだ。
『月刊日本』１月号の記事に驚いた、と言うか、そういうことか、と呆れた。

今年４月１８日、日本小児科学会、日本小児保健協会、日本産婦人科学科、日本小児科医会など１７
の関連学術団体は、「HPVワクチン接種推進に向けた関連学術団体の見解」を発表した。
見解のタイトルでわかるとおり、子宮頸がんワクチンの積極的な接種を専門的な見地から推進すべき
だという意見を大々的に公表している。

当然、これらの専門医たちは自分の娘には子宮頸がんワクチンを積極的に接種しているのだろうと思
う。１００％接種のはずだ。

ところが、である。
２０１４年８月、大阪大学病院とその関連病院で研修を受けた産婦人科医師５７５人にアンケートした
ところ２６４人が回答した。
そのうち１２歳から２０歳の娘がいた医師５６人に「娘にHPVワクチンを接種したか」という質問をし
たところ、２０１３年６月の接種勧奨中止後に接種した娘はひとりもいなかった。
本当だろうか。
他方、２６４人中１７２人が「１０代へのHPVワクチン接種を勧める」とし、１６１人が「接種勧奨を再
開すべきだ」と回答したという。
本当だろうか。

これをどう理解したらよいのか。
数字の比較だけからすると、１２歳から２０歳の娘がいた医師５６人は「接種勧奨の再開に反対」で、
それ以外の２０８人中の１７２人が「接種勧奨を再開すべきだ」と回答したのかもしれない。しかし、自
分の娘には接種しないが、他人の娘には勧奨するという医師も相当数いたかもしれない。これは回
答用紙をみないとわからない。
いずれにしても、かなりの産婦人科医師が自分の娘には接種しようとしていないことは事実だ。そう
いう現実がありながら、団体としては勧奨するというのはどういう神経か。

上記アンケートはごく限られた人数の、２年以上前のものだが、産婦人科医師は自分の娘には接種
しないが他人の娘には勧める傾向があるという現実を読み取ることができるのかもしれない。それと
も、今年４月に上記見解を公表した後は流れが変わったのか。

他のジャーナリストがいろいろなテーマでいろいろなところに原稿を書いて生活費を稼いでいるのとち
がって、子宮頸がんワクチンだけに特化して記事を書き続けて生活ができているらしい村中璃子さん
には、ぜひ、産婦人科医らの上記実態の真相について全国的に取材していただき、記事を書いて欲
しい。